株式の取引ルールと株価指数

正解：1 JPX日経インデックス400は、東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主市場とする銘柄のうち、時価総額の上位400銘柄を対象として算出される。

ポイント

株価指数の対象銘柄について、最も不適切な記述を選ぶ問題です。

考え方と解き方

株価指数は、どの市場から、何銘柄を、どんな基準で選ぶかが指数ごとに違います。「時価総額の上位」のように、選び方を言い切った選択肢が、取りちがえやすい所です。

1. JPX日経インデックス400は、東証の3つの市場を主市場とする銘柄から、収益性や流動性などを基に400銘柄を選んで算出します。時価総額の上位400銘柄という選び方ではありません。
2. 1)は、時価総額の上位400銘柄としているので、不適切です。したがって、最も不適切なのは 1 です。正しくは、企業の収益性や株式の流動性等を基に選定された400銘柄を対象として算出される、です。

ほかの選択肢

• 2 日経平均株価は、プライム市場の上場銘柄から選ばれた225銘柄を対象に算出するので、適切です。
• 3 東証REIT指数は、東証に上場している不動産投資信託の全銘柄が対象なので、適切です。
• 4 S&P500種株価指数は、米国の取引所に上場する代表的な500銘柄が対象なので、適切です。

覚えておくこと

• JPX日経インデックス400：3つの市場を主市場とする銘柄から、収益性や流動性などで選ばれた400銘柄の指数
• 東証REIT指数：東証に上場している不動産投資信託（J-REIT）の全銘柄が対象
• S&P500種株価指数：米国の取引所に上場する代表的な500銘柄の指数

（テーマ・覚えること）

数字の出どころ：日経平均株価（日経225）の構成銘柄数

正解：4 信用取引で買建てした株式は、反対売買（転売）により決済する方法のほか、現引きにより決済する方法がある。

ポイント

信用取引の決済方法について、最も適切な記述を選ぶ問題です。

考え方と解き方

信用取引の決済は、売建てと買建てで、使える方法が違います。現渡しと現引きを入れかえると誤りになります。

1. 買建ての決済方法は、反対売買（転売）で決済する方法と、買付代金を支払って株式を引き取る現引きの2つです。売建ての決済方法は、反対売買（買戻し）と、同種同量の株式を引き渡す現渡しです。
2. 4)は、買建ての決済として、転売と現引きを挙げているので、適切です。したがって、最も適切なのは 4 です。

ほかの選択肢

• 1 売建ては、証券会社から借りた株式を売る取引で、現物株式を所有している必要はありません。必要としている所が違います。
• 2 制度信用取引で始めた取引を、途中で一般信用取引に変更することはできません。変更できるとしている所が違います。
• 3 売建ての決済は、現引きではなく、現渡しです。現引きは買建ての決済に使う方法なので、売建ての決済としている所が違います。

覚えておくこと

• 信用取引：現物株式がなくても、売建て（借りた株式を売る）ができる
• 信用取引の決済：売建ては反対売買（買戻し）か現渡し（同種同量の株式の引渡し）、買建ては転売か現引き
• 制度信用で始めた取引を、途中で一般信用に変更することはできない

（テーマ・覚えること）

正解：3 （ア）成行、（イ）高い、（ウ）時間優先

ポイント

注文の優先原則について、空欄の語句の組み合わせを選ぶ問題です。

考え方と解き方

優先順位は、注文の種類、価格、時間の順です。成行と指値の先後、買いで有利な価格の向き、同じ価格での決め方を、それぞれ別に覚えます。

1. まず、価格を指定しない成行注文が、指値注文に優先します（ア）。
2. 指値注文どうしでは、買い注文は価格の高い注文が先に処理され（イ）、同じ価格の注文は先に出された注文が優先されます（ウ：時間優先）。したがって、最も適切なのは 3 （ア）成行、（イ）高い、（ウ）時間優先 です。

ほかの選択肢

• 1 （ア）が違います。指値注文ではなく、成行注文が先に処理されます。（イ）と（ウ）は合っています。
• 2 （イ）が違います。買い注文は、高い価格を付けた注文ほど先に処理されます。低い注文が先ではありません。
• 4 （ウ）が違います。同じ価格の注文は、数量の多い順ではなく、先に出された順（時間優先）に処理されます。

覚えておくこと

• 優先原則：成行注文が指値注文より先に処理される（成行優先）
• 優先原則：指値注文どうしは、価格優先（買いは高い方・売りは安い方）、同じ価格なら時間優先

（テーマ・覚えること）

正解：2 制度信用取引の返済期限は、取引所の規則などにより定められておらず、証券会社が個々の取引ごとに自由に決めることができる。

ポイント

信用取引の委託保証金と返済期限について、最も不適切な記述を選ぶ問題です。

考え方と解き方

制度信用と一般信用は、対象銘柄と返済期限を、取引所と証券会社のどちらが決めるかが違います。この違いを入れかえると誤りになります。

1. 委託保証金は、受入保証金がない場合、約定金額の30％以上で、かつ30万円以上とされています。制度信用の返済期限は、取引所の規則などにより6か月以内と決まり、一般信用は証券会社との契約で決まります。
2. 2)は、制度信用の返済期限を、証券会社が自由に決められるとしているので、不適切です。したがって、最も不適切なのは 2 です。正しくは、制度信用取引の返済期限は、取引所の規則などにより決まっている、です。

ほかの選択肢

• 1 委託保証金は、受入保証金がない場合、約定金額の30％以上で、かつ30万円以上が必要とされるので、適切です。
• 3 一般信用取引は、証券会社との契約に基づく取引で、銘柄や返済期限を証券会社が決めるので、適切です。
• 4 東京証券取引所の一般の投資者向けの市場区分は、プライム・スタンダード・グロースの3つなので、適切です。

覚えておくこと

• 委託保証金：約定金額の30％以上、かつ30万円以上（受入保証金がない場合）
• 制度信用：取引所の規則で、対象銘柄は取引所が選定し、返済期限は6か月以内と決まる
• 一般信用：証券会社との契約で、銘柄や返済期限を証券会社が決める

（テーマ・覚えること）

数字の出どころ：制度信用取引の返済期限（弁済の繰越期限）・信用取引の委託保証金の最低額（受入保証金がない場合）・信用取引の委託保証金の率（約定価額に対して）